「おしゃべりが始まる年齢なのにしゃべらない」「友達と関わりを持とうとしない」など、子供の成長や周囲との差が気になる親はたくさんいます。
乳幼児検診やかかりつけの病院で相談する人も多いでしょう。
周りの子供と比べて成長が遅かったり違和感があったりすると、保健師や医師からすすめられるのが「発達検査」です。
発達障害がわかると思われやすいですが、子供の発達度合いを調べる検査で、子供の特徴や成長の課題を調べます。
この記事では、発達検査を受けるメリット・検査の種類・検査を受けられる場所・費用について解説します。
子供の発達検査とは？検査を受けるメリット
発達検査は、子供の年齢と発達年齢の差がどれくらいあるか調べる検査です。
乳幼児検診健診やか小児科で発達が遅いとすすめられるケースと、周りの子との成長の違いに親が違和感を感じ、病院や自治体などの相談センターに問い合わせて検査を受けるケースがあります。
発達検査を受けることで、どんな子供と親にどんなメリットがあるのでしょうか？
子供のサポート方法がわかる
発達に遅れのある子供は、幼稚園や保育園の集団生活が始まると周囲との差が顕著になるのが特徴の一つです。
発達検査は得意なことと苦手なことが数値化されるので、どこにサポートが必要かわかります。
例えば一度にたくさんの指示を出すと覚え切れない子には、指示を一つ一つ出したり、イラストでやることを描いたりすると、戸惑いを減らせます。
また苦手なことへのサポートが重視されますが、得意なことをどんどんやらせてを伸ばしてあげることも大切です。
療育手帳の取得や支援学級へ進学する判断材料になる
発達検査は発達障害の診断の参考になると前述しましたが、医師による確定診断は療育手帳の取得や支援学級へ進学するための判断材料になります。
療育手帳を持っていると教育面での支援が手厚いので、子供に合った療育や支援級・特別支援学校の入学に有利です。
また療育手帳には、減税や公共機関のサービスがあるので、親の負担を軽減してくれます。
発達障害の確定診断がなくても療育を受けられる
発達検査の結果、得意なことと苦手なことの差が激しいが発達障害の確定診断が出ない場合があります。
しかし、確定診断や療育手帳を含めた障害者手帳を持っていなくても、医師や専門家の判断で療育の必要性が認められれば療育支援を受けることができます。
発達検査で子供の特徴はわかるので、検査結果と医師や専門家の意見書を自治体に提出すれば、福祉や医療支援を受けられる「通所受給者証」の申し込みが可能。
療育手帳と混同されやすいですが別のものです。
ポイント
発達障害の確定診断が出なくても子供は日常生活で困難に感じているので、「通所受給者証」を取得して療育を受ければ、困りごとを減らしてあげられます。
子供の特徴を早く理解できる
発達検査は0歳から可能な検査方法があるので、子供の特徴を早くに知れて、その分早くから療育開始が可能です。
前章で子供のサポート方法や療育などを紹介しましたが、子供に合ったサポートは早ければ早いほど効果的ですし、親や保育者のストレス軽減にも役立ちます。
最近は発達障害と診断される子供、診断はないが発達に差がある通称「グレーゾン」の子供が増え、「療育」「支援級」「特別支援学校」の需要が高まっています。
希望する療育施設に人数制限がある場合早いほうが通いやすく、小学校の進学学級は早いと年中（5歳）から検討を始める親もいるので、早くに子供の特徴を知るために発達検査は重要と言えるでしょう。
発達検査を受けるデメリットはある？
発達検査では発達障害か判断はできませんが、検査結果を元に医師が正式な診断をする流れが主流です。
検査を受けたことで、発達障害の確定病名がついてしまうことを親が受け入れられないケースや、子供の将来を悲観したり心配しすぎたりすることがデメリットと言えるでしょう。
一方で、「成長の違和感の原因が分かった」と納得する親もいます。
簡単に受け入れる親ばかりではありませんが、発達検査は子供の成長をサポートするために重要な検査です。
成長して集団生活が始まったり社会に出たりしたとき、子供が少しでも生きづらさを感じないようサポートできるので、デメリット以上のメリットを受けられます。
発達検査と知能検査の違い
発達検査と混同されやすい検査に、「知能検査」があります。
どちらも子供の成長や特徴を知るための検査ですが、結果からわかることが違います。
ポイント
2つの検査には実施年齢に違いがあり、発達検査は早くて0歳から、知能検査は早くて2歳から検査可能です。
どちらも発達障害の診断や療育の計画に活用され、両方の検査をすすめられる場合もあります。
発達検査の種類と内容を解説
発達検査にはいくつかの種類がありますが、どの検査も「実年齢」と「発達年齢」の差から、その子の特徴と課題がわかります。
ポイント
以上の、よく利用される3つの発達検査の内容を解説します。
新版k式発達検査
新版k式発達検査は、2001年に刊行された「新版k式発達検査2001」と呼ばれる検査方法です。
1対1の個室で実施され、音のなるおもちゃやミニカーなど、子供が興味のあるもので検査し、自然な行動を観察するのが特徴です。
厚生労働省のガイドラインによると、子供を観察する他、親や保育者に質問することもあります。
適用年齢は0歳（生後100日から）〜成人まで、実施時間は30分〜1時間程度です。
乳幼児精神発達診断法
乳幼児精神発達診断法は、1958年に九州大学で発表された、日本で初めての乳幼児向け発達検査法です。
「遠城寺式乳幼児分析的発達診断法」と「津守・稲毛式乳幼児精神発達診断法」があるので、それぞれ解説します。
遠城寺式乳幼児分析的発達診断法
特別な道具はなく、親と子供の関わりをチェックしたり、簡単なテストを4・5ヵ月の間隔で実施します。
適用年齢は0歳〜4歳7ヵ月まで、実施時間は30分程度です。
津守・稲毛式乳幼児精神発達診断法
「運動」「探索」「社会」「生活習慣」「言語」から、438項目の質問に答えます。
適用年齢別に「1ヵ月〜12ヵ月まで」「1歳〜3歳まで」「3歳〜7歳まで」あり、質問を答える検査と面接を行います。
検査は親だけでなく、子供に慣れ親しんでいる人であれば、保育者や祖父母などでも可能です。
適用年齢は生後1ヵ月〜7歳まで、実施時間は20分程度です。
KIDS（キッズ）乳幼児発達スケール
KIDS（キッズ）乳幼児発達スケールは、「公益財団法人発達科学研究教育センター」が1989年に発表した、比較的新しい検査です。
検査対象の子供をよく観察している親や保育者に、約130項目の質問を、子供の日頃の行動と照らし合わせて回答します。
自治体にある発達支援センターや家庭児童相談室などでも実施される、他の検査に比べて簡単なテストです。
適用年齢は0歳1ヵ月〜6歳11ヵ月まで、実施時間は10分〜15分程度です。
発達検査を受けられる場所と費用
発達検査を受けられる場所は、ほとんどの場合医療機関と自治体の2カ所です。
それぞれの検査の流れと費用を解説します。
医療機関で受ける場合
医療機関での検査は、医師が必要と判断すれば保険適用となり、こども医療費が使えるので負担は軽くなります。
保険適用になるパターンは下記です。
一方医師が必要と判断しない場合や、親の希望での検査は自費になります。
医療機関によっては独自の料金制度を設けている場合があり、保険適用外で自費になることもあるので、検査を受ける前に確認しましょう。
保険適用・適用外に関わらず、書面の診断書や結果を希望すると、別途自費で書類代がかかる場合があります。
自治体で受ける場合
自治体によっては、発達支援センターや保険センターで発達検査を実施しているケースがあり、検査費用は基本的に無料です。
発達の傾向を確認する目的のため、確定診断や書面で結果をもらえないので、書面を希望する場合は医療機関で医師の診察が必要です。
まとめ
発達検査は、いくつかの点から発達の度合いを調べ、年齢と発達年齢の差がどれくらいかを調べる検査です。
発達障害がわかる検査と思われやすいですが、診断するのは医師で、検査結果は判断材料の一つです。
日本でよく使われる発達障害の検査は「新版k式発達検査」「乳幼児精神発達診断法」「KIDS（キッズ）乳幼児発達スケール」で、医療機関や自治体で受けられます。
検査可能な自治体なら無料ですが、独自の料金設定している医療機関では自費です。
発達検査は子供の得意と苦手を数値化し、療育手帳の取得や苦手なことのサポートに役立ちます。
子供の成長に違和感を感じたら、子供の将来のために発達検査を検討してみてください。